1．gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）とは？

ジェネリックトップレベルドメイン（英語: generic top-level domain、略称：gTLD）とはトップレベルドメインの種類の一つ。IANAによって管理され、インターネットで使用される。分野別トップレベルドメインと呼ばれることもある。

.com（コム）

「ドットコム」として近年はインターネットに限らずサービス名として利用される事が多くなった。語源は英語の「company」（企業）と間違われる事が多いが正しくは「commercial」（商業・商用）が語源である。
.net（ネット）

ネットワークインフラ。個人や営利団体も取得可能である。
.org（オーグまたはオルグ）— 語源は組織を意味する英語「organization」である。

非営利団体制限なし。

ここまでの3種類は古くからあるもので、元来はアメリカ合衆国のものであったが、現在では世界中の人が取得可能なドメインネームである。

ここまでの4種類は特に制限なく取得・利用される事が多い。

.biz（ビズ）

商用のドメイン。2001年5月21日受付開始。レジストリはNeuLevel。
.name（ネーム） — 主に個人のドメイン名として使われる。

「名前.苗字.name」というドメインを取得すると「名前@苗字.name」という転送メールアドレスが使えるようになる、という独特のシステムを売り物に導入された。しかし実際には、メールアドレスを有効にするには、ドメインを取得するだけでなく、当該の「苗字.name」ドメインのメール転送を管理している特定のレジストラと契約することが必要であり、注意を要する。なお現在では、個人名と無関係に普通の「〜.name」というドメインも取得可能。
.pro（プロ） — 弁護士、医師、会計士及び活動団体

現在予約のみ

.aero（エアロ） — 航空会社、空港など
.coop（コープ） — 協同組合
.museum（ミュージアム） — 博物館・美術館
.jobs（ジョブズ） — 米国の人事管理業界向け、2005年に新規に追加が決定
.travel（トラベル） — 旅行業向け、2005年に新規に追加が決定
.mail（メール） — Eメール対策用
.cat（キャット） — カタルーニャ言語圏向け
.post（ポスト） — 郵便事業者向け
.asia（アジア） — APEC地域の企業向け
.mobi（モビ） — モバイル関係者向け

2006年5月先行受付開始。10月一般受付開始。
.tel（テル） — IPベースの電話番号用
.xxx（エックス・エックス・エックス） — アダルトサイト用

非アダルト企業が自社および自社製品のイメージを保護するために申請する事もできる。2011年3月に導入された。

このほか、本項では特殊用途に分類される.edu、.gov、.int、.milも相当する企業や機関によって出資されているため、スポンサー付きトップレベルドメインであると考えられる。

一般的には「.com」「.net」を利用する方が多いですね。アダルトサイト専用ドメイン「.xxx」などを選ばなければ特に問題はないと思いますので、あまり気にせずに選定しましょう。私のおすすめはやっぱり「.com」となります。

GoogleはgTLDのドメインについて以下のように回答しています。

検索において、得手ののTLDのキーワードが有利にも不利にも働かない地域固有のgTLDも同じように処理されます

つまり、「.com」を選んでも「.tokyo」を選んでもSEO対策、および検索順位に差はないということを伝えています

2．ccTLD（国別トップレベルドメイン）とは？

基本的には、国際規格であるISO 3166によって、国別にドメイン名が定義されている。日本は.jp。歴史的経緯により、ドメイン名が変更されることもある。例えば、イギリスは本来「.gb」が割り振られているが、「.uk」を用いることが多い。

国別ドメイン名は、主としてその国の国民によって使われることを想定しているが、いくつかの国/地域ではgTLDのように誰でも取得できるようにしている「.tv」のようなケース（ツバルの国別ドメインだがTV番組用に売却された）もあり、所有者の在住地とは必ずしも一致しない。

ccTLDで使用するドメイン名称は必ずしもISO 3166と同じではなく、国が申請したコードを割り当てているものもある。また、それぞれの国・地域におけるドメインの管理者は国の機関とは限らず、個人や特定の組織の場合もある。

ISO 3166-1との違いの例

日本の ccTLD (.jp) の管理は2002年4月1日に日本ネットワークインフォメーションセンター (JPNIC) から日本レジストリサービス (JPRS) に移管された。各国のccTLDは、その国の記事を参照。

注意したい点としては、日本でも海外でもウェブサイトを展開したいと思っているときには、ccTLDのドメインの取得は控えた方が良いということになります。この点はGoogleが伝えているので注意しておきましょう。やはり値段的にも知名度的にも「.com」最強説でしょうか・・・・。

セカンドレベルドメイン（SLD）とは、組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つになり、JPドメインとも呼ばれます。つまり、ccTLD（地域別TLD）と同じ属性となります。主に以下の内容がSLDとなります。

.co.jp	株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社その他の会社および信用金庫、企業組合、信用組合
.or.jp	財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人等
.ed.jp	保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校等
.go.jp	日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、独立行政法人、特殊法人